9月1日の日経朝刊なので、ちょっと前の記事なんですけども、とても良い記事なのでシェアしておきます。田村正之さんという日経の中でも特にこの分野に詳しい編集委員の方が書いてます。
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この記事、何が良いかというと、今のように世界的に株価が右肩上がりの時に、「危機のために備えておけよ」と注意してくれているところです。
アベノミクスの辺りから投資を始めた人にとって、まだリーマンショックのような大きな下落は体験していません。この記事では、実際自分の資産がどれくらい下がるのか教えてくれています。
資産配分を考える際は、念のため最大評価損はリーマン危機時を想定しておきたい。ざっくりしたメドは国内株や先進国株は5割、新興国株は6割、海外債券は2割程度の損失だ。
先進国株で運用している場合、リーマンショックの時は半分くらい資産が減りました。この記事では、「怖くなって、そこで投資をやめてしまうと数年後にやってくる上昇の果実を受け取れない」とあります。
つまり、今のところみんな右肩上がりの相場でなんとも思っていないですけど、いざショックが来ると売っちゃうんじゃないかということです。そこで辛抱して持ち続けろと。
あと、面白い指標も教えてくれています。
危機の予兆はある。日本に大きな影響がある米国景気の戦後の拡大期間の平均は約5年だが、今はもう10年目。景気後退局面でほぼ共通する予兆は長短金利の逆転だ。2年物国債などの短期金利が長期金利（10年物国債金利）を上回って1年超たつと景気後退が起きてきた
米国の金利に注目です。9月3日現在、米国の長期金利は2.88%。2年物の短期金利が2.63%です。FRBは短期の金利を上げていて、これが長期金利を上回ると、景気後退は近いかもしれません。
記事には詳しいグラフも載っていますので、読める方は是非アクセスしてみて下さい。
